2015-2-18 ニュース

新たなる資源エネルギーとして期待されている「メタンハイドレート」。

地中で腐敗した動植物から出たメタンと水が低温・高圧の状態で結晶化した物体であり、触ると冷たく、しかし大量のメタンにより勢いよく燃えることから“燃える氷”とも呼ばれている。

そして、日本周辺の海底には、年間の天然ガス使用量の100年分に相当する同資源があると言われている。

それについて、経済産業省が昨年12月25日に「メタンハイドレートの資源把握に向けた調査」を行ったところ、表層型メタンハイドレートが存在する可能性のある構造が746箇所あることが確認された。

昨年確認された225箇所と合わせると、2年間で971箇所に可能性があることになる。

aaaさらに、上越沖と秋田・山形沖にある3か所の海底調査において、表層型メタンハイドレートを含んだ地質サンプルを取得することに成功。

日本海側でのサンプル取得はこれが初となる。

この発表を受けて、ネット上ではこのような声が上がっている。

新たなエネルギーに対する期待感が高まる一方で、国内外でのトラブルの火種となるのではという懸念もみられる。

その他、メタンハイドレートにはこのような課題もある。

まず、地中深くに存在していることから、固形を保っての回収を行うためには“低温・高圧”の環境が必須となる。

しかし、多額のコストがかかってしまうことから、実際にそれを実現させること難しい。

加えて採取が実現したとしても、周辺海域に悪影響を及ぼしてしまう可能性も考えられている。

さらに、メタンは地球温暖化を加速させる危険性もある。

その確率は、二酸化炭素の20倍もあるそう。

こうした懸念を受けて経済産業省は、メタンハイドレートの回収については慎重に計画していく姿勢を示しつつ、引き続き広域調査とサンプル取得を行っていく方針だ。

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